■テレワーク推進などで注目が高まる「コールセンター」、カオスマップで選定課題をクリアに
コロナ禍に突入してからというものテレワーク推進などにより、これまで以上に「コールセンター」に注目が集まっています。コールセンターと一口にいっても、インバウンドやアウトバウンド、業種特化などといった強みがあるなど、多岐にわたり自社にあったコールセンターの選定は容易ではありません。

そこで、昔からコールセンター活用が進んでいるEC・通販の業界に特化したメディアである「通販通信ECMO」編集部は、独自にコールセンター関連サービスを整理・マッピングしたものを編集しました。

■61のコールセンターサービスを独自に3形態9分類で整理・マッピング
「通販通信ECMO」が、独自編集した「EC・通販業界地図〜コールセンター篇〜2022年版」では、61のコールセンターサービスを、単なる「インバウンド特化」、「アウトバウンド特化」、「いずれも対応」の3形態だけではなく、「取次特化」、「業種特化」、「AI/RPA」、「架電ツール」、「成果報酬（B2B)」、「成果報酬(B2C)」といった区分にも注目し、計9分類に整理・マッピングした独自のカオスマップとなっています。これにより、コールセンターの導入ニーズに合わせたサービス把握が可能となります。
※本カオスマップは、ロゴ掲載許諾を得られたもののみで構成しています。

■PDFを無料でダウンロード公開中
「EC・通販業界地図〜コールセンター篇〜2022年版」は、「通販通信ECMO」サイトの資料ダウンロードページ上から、PDFファイルを無料でダウンロードすることが可能です（PC版サイトのみならずスマートフォンサイトからもダウンロードができます）。

資料DL URL：https://www.tsuhannews.jp/documents/detail/1027
※資料ダウンロードには、「通販通信ECMO」の会員登録（無料）が必要となります。

■今後の展開
「通販通信ECMO」では、今後も各企業のDXなどをサポートすべく、さまざまなテーマのカオスマップを公開してまいります。

【本サービスに関するお問い合せ】
株式会社ユニメディア 「通販通信ECMO」編集部
メールアドレス：info@tsuhannews.jp
※現在、全社員テレワーク中のため、問い合わせはメールにてお願いいたします。

【会社概要】
会社名　株式会社ユニメディア　https://unimedia.co.jp
本社　東京都千代田区内幸町2-2-3　日比谷国際ビル6階
設立日　2001年4月20日
資本金　5,000万円
売上高　22億2391万9千円（2021年10月期）
事業内容　デジタルイノベーション事業

～ユニメディアとは～
スピード感のある事業⾰新を創出するため、当社のDNAである成果報酬型にこだわり、企業のリスクを限りなくゼロにしてデジタルイノベーションをおこなう「成果報酬型オープンイノベーションカンパニー」です。社会のオープンイノベーションにしっかり対応することで、お客様の「事業の成功」にコミットしてまいります。

＜弊社の主なサービス＞
・ふるさと納税サイト　「ふるさとプレミアム　https://26p.jp/」
・eスポーツコミュニティ支援アプリ (株式会社NTTe-Sportsとプロジェクト推進)
「eXeLAB https://info.exelab.jp/」
・DX事業促進支援サービス「cellF https://lp.cellf.jp/」
・ブロックチェーンプラットフォーム 「Bdisp-engine　https://bdisp.tech/」
・AI OCR　「LAQOOT　https://laqoot.com/」
・AIアノテーションサービス「ANNOTEQ　https://annoteq.com/」